東日本大地震で被災されました方々に、心よりお見舞い申し上げます。
また、被災された方々が少しでも早く安心した生活に戻ることができることを心から願っております。
３月１１日の地震発生から始まった地震報道は、前代未聞の災害である事を次々と示していました。
発生直後から流れていた大津波警報や、CMをカットして延々と続く報道特番が地震規模の大きさを如実に語っていました。
さらにテレビ放送と相まって、インターネット上の様々な情報によって次第に明らかになって行く被災情報を見て愕然とする日々を過ごしてきました。私は北海道に居て大きな被害がないため、テレビにしてもインターネットにしても存分に見て情報を得る事が出来ますが被災地では満足にテレビもインターネットを使用する事もままならぬ状況の方が多く居られると思います。
私は永らくテレビ報道用の防災システムの開発に従事してきましたが、今回の震災に直面して役に立っていると思う反面、本当に情報が必要な被災地で役に立っているのであろうか？インターネットも通信インフラが使えなくなってしまったら役に立たないのではないか？
日々流れている報道特番やインターネット上の情報を見る度にその疑問が段々と大きくなって行きました。
また、防災システムに長い間携わってきましたが、正直なところこれほどの大災害の発生を目の当たりにするとは思っていませんでした。
残念ながら、大災害が発生した後の事について検討していなかった事を思い知らされました。
そんな折、知り合いのマスコミ関係者から２００６年の中越地震の時の経験や、今後の避難所内での情報表示装置の必要性等について話を聞く事が出来ました。これから被災地の復興作業が進んで行く中で、様々な情報が求められて行くとの事でした。
復興作業はまだまだ始まったばかり、インフラ復興と共に必要となる情報技術やサービスに応えて行ける様に準備して行きたいと思いました。
インターネットで調べてみると一時期は放送を停止していた被災地域のCATV局なども放送を再開する等、少しずつ通信インフラも復旧し始めている様です。当社においてもいち早く被災地での無償セカンダリメールサービスやオンラインストレージの無償提供などで法人向けの支援を行っています。また、テレビCM等ではgoogleや携帯電話各社では安否確認サービス等についても連日放送されています。
今後はこれらの情報をどのような形で必要な人に届けたら良いのか？
また状況の変化によって必要な情報も変わってくると思うので、即応できる柔軟さも必要です。
震災発生から１０日を数えて状況も刻々と変わり続けています。
私は今後も状況に応じて必要な技術やサービスを提供できる様努力して行く事が情報処理産業の使命であると考え、日々努力して行きたいと思います。
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